勝本 健太郎
- 北陸担当
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ACHIEVEMENT ココカラ転職の実績
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最近の受賞歴
ビズリーチ主催
JAPAN HEADHUNTER AWARDS 2023
地方創生部門受賞
（当社キャリアコンサルタント 中西 麻美）
株式会社リクルート リクナビNEXT
GOOD AGENT RANKING～2023年度上半期～
総合部門：4位
株式会社リクルート リクナビNEXT
GOOD AGENT RANKING～2023年度上半期～
営業部門：4位
株式会社リクルート リクナビNEXT
GOOD AGENT RANKING～2023年度上半期～
満足度部門：5位
- パナソニックグループ 2022年度キャリア採用優秀パートナー表彰新人賞受賞
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角三 恭平
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輪島 基大
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- 若手の支援が得意
- 管理部門系（総務・経理・労務）に強い
SERVICE サービスの流れ
STEP
01
エントリーフォームよりご登録
（無料）
まずはエントリーフォームからご登録ください。今すぐ転職したい方はもちろん、今すぐではないけれど転職を考えている方も、お気軽にご相談いただけます。
STEP
02
キャリアアドバイザーとの面談
専属のキャリアアドバイザーが面談させていただきます。あなたのこれまでのご経験や今後のご要望をじっくりとお伺いいたします。
STEP
03
あなたにぴったりな求人のご紹介
面談でお伺いしたあなたのご経験やご要望を踏まえ、あなたにぴったりな企業・求人案件をご提案いたします。
STEP
04
気になる企業へ応募
ご紹介した企業・求人にご興味をお持ちいただけましたら、応募書類（履歴書・職務経歴書など）をご用意いただきます。添削や書き方のアドバイスもいたしますので、ご安心ください。
STEP
05
応募した企業との面接
応募・書類選考を通過後は、面接となります。日程調整の代行から企業に応じた面接対策まで、キャリアアドバイザーがしっかりとサポートさせていただきます。
STEP
06
内定・待遇面の調整
内定となりましたら、書面で条件を確認いただき、承諾するかご判断いただきます。待遇や細かい条件の確認・調整などもお任せください。
STEP
07
入社
内定承諾後は、退職交渉や入社日の調整など、入社まで責任をもってご支援いたします。気になることがあればお気軽にご相談ください。
FAQ よくある質問
「ココカラ転職」とはどのようなサービスですか？
登録やサービスの利用に費用はかかりますか？
費用は一切かかりません。企業からいただく紹介手数料により事業が成り立っておりますので、転職希望者はサービスを全て無料でご利用いただけます。
どんな相談ができますか？
転職に関わることでしたら、どんなことでもお気軽にご相談ください。企業選びやキャリアプラン、応募書類の作成、面接対策、退職交渉など、可能な限りアドバイスをさせていただきます。
運営会社
株式会社カラフルカンパニー
- 金沢オフィス
- 石川県金沢市玉鉾3-29
- 富山オフィス
- 富山県富山市上袋716-2-29
- 福井オフィス
- 福井市開発1-120-1ハザマビル2F
- 新潟オフィス
- 新潟市中央区女池神明2-6-4
- 長野オフィス
- 長野市大字高田1337 長野ブルービル１F
COLUMN 転職ノウハウ
2024.03.13
退職する時に損しない保険・年金・税金の手続き
退職をする際には、社会保険や税金の手続きが必要です。すぐに次の会社に転職が決まっているのであれば、社会保険や税金の手続きは転職先の会社で行ってくれますが、失業期間がある場合には、自分で手続きを行う必要があります。 手続きをしないでいると、当然受けられるはずのさまざまな手当てを受けられず、損をしてしまうこともありますので、注意しましょう。 ここでは、退職する時に損をしないための保険・年金・税金の手続きについてご紹介します。 健康保険の手続き 退職をすると、今まで入っていた健康保険から抜けることになります。 すでに転職先が決まっている場合は、転職先の会社が加入している健康保険に加入することになります。もし決まっていない場合は、何らかの保険に加入しないと病気やケガをした際の治療費が全額自己負担になってしまうので、早めに手続きを行いましょう。 健康保険とは 健康保険とは、病気やケガをした際にその治療費を補てんしてくれる、いわゆる医療保険のことです。 退職後の医療保険制度については、以下のような選択肢がありますが、主な選択肢は、家族の被扶養者になるか、国民健康保険に加入するか、任意継続制度に加入するかです。 家族の被扶養者になる 家族の被扶養者になる場合は、保険料の負担はありません。 したがって、退職後はまずは配偶者や親などの家族の被扶養者になれるかどうかを優先的に考えるのがおすすめです。なお、家族の被扶養者になるためには以下の条件が必要となります。 ・ 年収が原則として130万円未満（60歳以上や障害年金受給者は180万円未満）で、被保険者の年収の2分の1未満であること ・ 3親等内の親族（うち配偶者、弟妹および直系血族以外は同居の必要あり） 国民健康保険への加入 国民健康保険は、ほかの健康保険に加入していない人が対象です。 保険料は、前年の収入が計算の基礎になりますが、市区町村によって異なります。 国民健康保険への加入手続きは、住所地を管轄する役所で、退職日翌日から14日以内に手続きをする必要があります。手続きをする際に必要な書類は、以下のとおりです。 【国民健康保険への加入手続きに必要な書類】 ・離職票（退職日が分かるもの） ・印鑑 ・源泉徴収票 ・（地域によっては、健康保険資格喪失証明書） 任意継続被保険者制度の利用 任意継続保険制度とは、退職した会社の健康保険に引き続き加入できる制度です。 任意継続制度を利用する条件としては、加入期間が退職日まで継続して2カ月以上であることが必要です。 任意継続制度に加入する場合は、退職後20日以内に手続きをしなくてはなりませんので注意しましょう。 また、任意継続保険制度が利用できるのは退職してから2年間が原則で、保険料は全額自己負担になります。在職中は半額を会社が負担していますので、ほぼ2倍の保険料を自分で支払うことになります。 「国民健康保険」と「任意継続被保険者制度」のどちらに加入するかについては、どちらの保険料が安いかという点と、それぞれの給付内容をもとに判断しましょう。 国民健康保険の保険料は、住所地の役所、継続保険料は、住所地を管轄する社会保険事務所または健康保険組合事務所に問い合わせてみましょう。 身分証明書と前年の源泉徴収票、または市県民税・特別徴収税額の通知書を、住所地を管轄する役所に持っていけば、保険料を計算してくれます。 国民健康保険か任意継続制度のどちらに加入すればよいか判断できないという場合は、とりあえず任意継続に加入することをおすすめします。 国民健康保険に加入してしまうと任意継続への切り替えはできませんが、任意継続制度から国民健康保険に切り替えることは可能だからです。 任意継続被保険者制度の手続きは、住所地を管轄する社会保険事務所または健康保険組合で、退職日翌日から14日以内に手続きをする必要があります。手続きをする際に必要な書類は、以下のとおりです。 【任意継続被保険者制度の手続きに必要な書類】 ・印鑑 ・住民票 ・資格取得申請書（退職前の保険証番号が必要になります） ・保険料（1～2カ月分） 国民年金の手続き 年金制度とは、老齢や退職、疾病、死亡などによる所得喪失に対する保障制度で、一定の金額が定期的に給付されます。 これまで会社勤めをしていた人は厚生年金に加入しているので、第2号被保険者となります。しかし、会社を辞めると自動的に厚生年金から脱退することになり第1号被保険者となります。第1号被保険者となると自分で保険料を支払うことになりますので、そのための手続きが必要になります。 国民年金とは 年金制度は、運営主体によって公的・私的年金に区分されます。 公的年金には「厚生年金」「共済年金」「国民年金」があります。 「国民年金」は20歳から59歳の人が全員加入します。「厚生年金」は民間会社に勤める人が加入し、「共済年金」は公務員などの共済組合員が加入します。 厚生年金は、5人以上の授業員がいる事業所において、従業員を対象に支給される年金です。国民年金に上乗せして支払われるので、民間企業に入社すると、厚生年金と国民年金に同時に加入することになります。 国民年金の被保険者は、自営業者、農業・漁業従事者、学生、フリーターなど、自分で保険料を納める第1号被保険者です。会社などに勤め、厚生年金や共済年金に加入している人は、第2号被保険者、第2号被保険者に扶養されている配偶者は、第3号被保険者に区分されます。 転職先未定ならすぐに国保へ加入 会社を退職して転職先の会社が決まっていない場合は、厚生年金から国民年金へ種別変更の手続きをしましょう。年金の未払い期間があると、将来の受給額に影響してしまうからです。 手続きを行うのは住所地の市区町村役場で、年金手帳、印鑑、離職票などの、退職日を証明する書類が必要です。 退職して転職先が決まった場合は、厚生年金加入手続きが必要となりますが、これらの手続きは勤務先の会社が代行してくれます。 税金の手続き 税金の手続きは、所得税、住民税、退職金にかかる税金の3つです。 所得税は申告すると税金が戻ってくることがあります。 所得税 所得税とは、個人の1年間の所得に課される税金で、会社員の場合には毎月天引きされ、年末調整で1年間の所得税を清算してくれます。 退職した年内に再就職をした場合には転職先で年末調整をしてくれますので、前の会社で発行してもらった源泉徴収票、生命保険、住宅ローンなどの控除証明書などの書類を一緒に提出します。 退職した年内に転職しなかった場合には、翌年に自分で確定申告をします。 毎月天引きされている所得税は払い過ぎているケースがほとんどなので、確定申告をすると払い過ぎていた税金が戻ってきます。 住民税 住民税とは、住んでいる都道府県（都道府県民税）と市区町村（市区町村民税）に納める税金で、通常は1月から12月までの所得に対する税金を、翌年の6月から翌翌年の5月にかけて支払う後払いシステムです。 納税方法は、退職した月によって異なります。 ① 1月から5月までの間に退職した場合は、退職月から5月までの納税額の合計を最終給与から一括徴収されます。6月頃から送られてくる納付書によって納めます。 ② 6月から12月までの間に退職した場合は、退職月の給与からその月の税額が差し引かれ、残りは送られてくる納付書に従って分割払いします。この時、退職時に給与などから一括納付することも可能です。会社で一括納付してもらえるか、退職後に自分で納付するのかを、会社の担当者に確認しておきましょう。 なお、退職したあと個人事業主などになる場合は、確定申告をすることになります。そして、住民税は確定申告による所得をもとに各市区町村が通知してくるので、確定申告の他に手続きをする必要はありません。 退職金 退職金にも税金が課されます。 退職金に関する手続きとしては、税務署にある「退職所得の受給に関する申告書」を会社に提出するだけで足ります。この書類を提出すると、会社が退職金から所得税を源泉徴収して税務署に納付します。一方この書類を提出しないと、退職金から一律で20％源泉徴収されてしまうことになり、損をしてしまうので、注意が必要です。 失業保険をもらうための手続き 退職後に次の就職先が決まっていない場合は、失業手当が支給されます。 失業給付は、一定の条件を満たしていれば、会社を退職して失業状態になった時に受け取ることができますが、支給期間や支給額は個々の事情によって異なります。 再就職までの生活を安心して送るためにも、失業給付をもらえる条件などについては、しっかり理解しておきましょう。 ※失業保険は、現在は「雇用保険（基本手当）」が制度の正式名称ですが、ここではあえて分かりやすく説明するために一般的に使われている「失業保険」という用語を使うことにします。 失業保険をもらうための要件 失業保険をもらうためには、以下の条件をすべて満たさなければなりません。 ①離職する以前の2年間に、11日以上働いた月が12カ月以上あり、雇用保険加入期間が1年以上あること ②離職して被保険者の資格を失ったことが確認できる書類があること ③積極的に働きたい意思があり、いつでも就職できる能力はあるが、失業状態であること（したがって病気やケガ、妊娠や出産などで、いつでも就職できる状態でない場合は、失業保険をもらうことはできません） ④ハローワークに出向いて求職の申し込みをしていること （正当な理由なく、ハローワークから紹介された職業や、指示された職業訓練を受けることを拒否した場合は、拒否した日から1カ月間の給付制限を受けるケースもあります） 受給するためには、条件をクリアしていることを示す書類を持参して、ハローワークに求職の申し込みを行います。 失業保険はいつからもらえるか 失業保険がいつからもらえるかは、退職理由によって異なります。 ・自己都合退職の場合 退職理由が自己都合退職や自己の重大な責任による解雇の場合には、待期期間の後さらに3カ月間は失業保険を受けることができません。 ・会社都合退職の場合 会社から解雇されたり、会社が倒産したりしてやむなく失業状態になった場合には、離職票を提出し、求職申込みをしてから、7日間の失業している日（待期期間）の経過後から、失業保険が支給されます。 失業保険はいくらもらえるか 失業保険がいくら給付されるかについては、大よその額を自分で計算することができます。 計算するためには、まず退職前6か月間の給与の総額を計算します。離職票と給与明細を照らし合わせて、定期代や残業代を含めて計算しましょう。 給与総額を退職前6カ月（30日×6カ月）で割ると、1日分の賃金日額を算出することができます。この賃金日額は、年齢階層別に上限と下限が設定されていて、賃金日額が低くなると給付率が高くなる仕組みになっています。 なお、基本手当日額は今後も制度内容に変更が起こる可能性がございます。トピックスにある最新の「〇年〇月〇日からの基本手当日額等の適用について」をご確認ください 詳細については、以下の厚生労働省のページから確認しましょう。 厚生労働省「雇用保険制度」 再就職した場合は 転職が成功し再就職先が決まった場合は、失業保険の給付が打ち切られます。 ただし、所定給与日数が45日以上の3分の1残っていて、再就職先で1年以上雇用されることが確実であるなどの条件をクリアしていれば、再就職手当が支給されます。 いずれにせよ、再就職先が決まったら、すぐにハローワークに連絡をしましょう。 以上、退職する時に必要な保険・年金・税金の手続きについてご紹介しました。 これまでご紹介してきたように、退職する際にはさまざまな手続きが必要であり、さらに複数の選択肢があるものもあります。その選び方や手続きのタイミングを間違えると、損をしてしまうことがあります。 転職活動に集中するためにも、できれば在職中に必要となる手続きや書類を理解しておくとよいでしょう。
2024.03.12
「前職の仕事内容」転職の面接で必ず聞かれる質問①
転職の面接では、必ず聞かれる定番の質問というものがあります。 そのうちのひとつが、「前職で何をされていましたか」などといった前職での経験に関する質問です。 「前職の仕事内容」で面接担当者が知りたいこととは 転職の面接では、応募者が応募先企業との「接点」を見つけてそれをアピールし、面接担当者に「うちの会社で活躍してもらえそうだ」と思ってもらうことが大切です。 ですから、前職の仕事について質問された時は、自分がしてきた仕事を具体的なエピソードを交えながら、説明する必要があります。 応募先企業で役に立つスキルや資格、適性などがあれば、その点もしっかり強調しましょう。 前職でどんな経験を積んで、何ができるのか、応募先企業でどんな仕事に活かせるのか、という価値をアピールします。 1. キャリアチェック 面接担当者が前職の仕事について質問するのは、キャリアチェックのためです。 キャリアチェックとは、応募者のこれまでの仕事やキャリアを確認していくことです。 面接の中では、細かくキャリアチェックを行うために「それはどうしてですか」「その時どのような工夫をしましたか」など、具体的なエピソードについて掘り下げて質問されることが多々あります。 これは、本人の経験を本人の言葉で語ってもらうことで、具体的にどの程度のキャリアがあるかを確認しようとしているからです。したがって、どのような質問をされても、これまでの仕事上のエピソードを交えながら、面接担当者が応募者のこれまでの仕事をイメージしやすいような回答を用意しておくとよいでしょう。 2. 応募者の人物像 面接担当者は、応募者のキャリアを聞くことで、①募集している仕事に合っているか、その仕事を任せられるかどうか②経験がない場合は、この先伸びていく人材か、主体性があるかどうかを判断しようとしています。 ①募集している仕事に合っているか、任せられるか 面接担当者は「この応募者は、募集している仕事ができるだろうか」という点を判断しています。 したがって、面接担当者に「この応募者には安心して仕事を任せることができる」と判断してもらえるような、エピソード、スキル、適性、資格のアピールが必要です。 ②この先伸びていく人材か、主体性があるか 面接担当者は「この先伸びていく人材か、主体性があるか」という点も判断しています。したがって、主体性を持って業務をこなしてきたエピソードや、具体的に工夫して効果が出たエピソードなどを語るようにしましょう。 「前職の仕事内容」を聞かれた時の注意点 「前職の仕事内容」を聞かれた時は、①どのようなことを工夫したか②何を目標としていたか③具体的なエピソード・効果の3点を盛り込むと、効果的にアピールすることができます。 注意すべきなのは、①～③のすべてを盛り込むこと。 どんなに工夫しても、具体的な効果が伴わなければ意味がないですし、目標を持っていても、そのために具体的な行動をしていなければ、「目標を立てるだけなら誰でもできるよね」と思われてしまうからです。 何を目標にしたか、心掛けたか 何を目標にしたか、心掛けたかを語る時には、「お客様に感謝されること」「お客様の喜ぶ顔を見ること」など、自分が仕事をするうえで何を大切にしてきたかを思い出して、回答を準備しておくのがおすすめです。 具体的なエピソード 求める人物像は応募先企業によって多少異なりますが、どの企業でも「自分で考え、この先成長できる人材」を求めています。 回答例に具体的なエピソードを織り交ぜる時には、「自分から率先して工夫した」「主体的に仕事に取り組んだ」ことをイメージできるようなエピソードを語るようにしましょう。 この時「不本意な仕事だった」など、やらされ感のある表現は絶対にNG。 この質問に限ったことではありませんが、前職の悪口、不満などは面接で語ると印象が悪くなるので、十分注意しましょう。 「前職の仕事内容」の回答事例 ここでは、「前職の仕事内容」の回答事例をご紹介します。 ただし、面接では自分の言葉で自分の経験を語ることができるよう、しっかり準備しておきましょう。 マニュアルに載っているような回答例をそのまま回答しても、面接担当者には口先だけのように聞こえますし、掘り下げて質問された時に言葉に詰まってしまいます。自分で自身のキャリアを見直し、アピールできることをピックアップし、どのような質問をされてもきちんと回答できるよう、準備しておくことが大切です。 「販売職」の回答事例 「私は、○○社で、3年間事務用品の販売の仕事をしておりました。事務用品は、学生から会社員、お年寄りまで幅広い層のお客様に対し、それぞれのニーズに合った商品をお勧めする必要があります。 複数の商品のなかから、お客様のニーズに合った品をおすすめし、ご提案することが求められます。心掛けていたことは、「この商品には、こんな使い方があったんだ」と思っていただけるようなご提案をすることです。 使い切って捨てられるような事務用品ではなく、そのお客様のパートナーとして長くそばで使っていただけるような商品をおすすめすることを重視しておりました。 顔見知りのお客様も増え、3年間で200名近いリピーターのお客様に恵まれることができました。」 Point：どんな思いでどのような提案をし、お客様がどのような反応をしたのかが分かりやすくまとまっています。 また、効果を数字で端的に表していることも伝わりやすいです。 「営業事務」の回答事例 「私は、○○社で、3年間営業事務の仕事をしておりました。 仕事をするうえで、常に優先順位を決めることを心掛けていました。 営業事務はルーティンワークと思われがちですが、合間に急ぎの業務を行う必要もあります。ですから、効率よく業務を進めるために、優先順位を決め、最も効率の良い業務の進め方を常に考え、工夫をしてきました。 時には急ぎの業務の優先順位を上げるために、他の仕事の納期を延ばすこともありましたが、その時には丁寧に理由を説明し、交渉するよう心掛けてきました。」 Point：どのような工夫をしてきたか、そのための行動も、分かりやすい言葉で表現されています。面接担当者からすると、目の前にいる応募者がどのような行動を取ったのか、イメージしやすい回答となっています。 以上、転職の面接で必ず聞かれる質問の「前職の仕事内容」について、回答する際のポイントをご紹介しました。 転職の面接では、ありきたりの回答をするより、どのような場面でどのような工夫をしてきたか、どのような心掛けで業務を行ってきたかなど、一歩踏み込んだ答え方をすると、評価がアップします。 自分自身のことをアピールするのは苦手な人もいますが、転職の面接では、自分のキャリアを上手に説明し、優れた人材であることをアピールすることが大変重要です。 答える途中で多少たどたどしい説明になってしまっても、心配することはありません。 むしろ、マニュアルどおりの回答をするより、必死に自分の思いを伝えようとした応募者の方が好印象に映ることもあります。 「ココカラ転職」では、経験豊富なアドバイザーが、面接対策はもちろん、企業選びやキャリアプランについても、親身にサポートいたします。 転職の面接で不安なことや心配なことなど、どのようなことでもお気軽にお問合せください。 アドバイザーが、丁寧に対応させていただきます。
2024.03.12
当社に応募した理由【面接でよく聞かれる質問】
転職で行われる面接の質問は、企業ごと職種ごとにさまざまですが「なぜ当社に応募したのか」「なぜこの仕事をしたいと思ったのか」といった志望動機を聞く質問は、ほとんどの企業の面接で聞かれる定番の質問事項であるといえます。 志望動機を聞く場合には「応募した仕事に対する基本的な理解はできているのか」「長期勤続できる人か」という点を知りたいために聞かれている場合が多いので、誠意や熱意が伝わるようにしっかりと回答できるように準備をしておきましょう。 ここでは、面接でよく聞かれる質問のひとつである「志望動機」に関する質問および、回答する際の注意点についてご紹介します。 当社に応募した理由 志望動機のなかでも特によく聞かれる質問が「なぜ当社に応募したか」です。 この質問は「仕事内容も応募条件も似たような条件の会社が多々あるなかで、どうしてうちの会社を選んだのか」という点を知りたくて聞かれているのですから「ちょうど御社が事務職を募集されていたので」といった回答はもちろんNGです。 「なぜこの会社を選んだのか」という理由を、具体的かつ誠実に熱意をもって明確に説明できないと、いい加減な応募者であると判断されてしまいますので注意しましょう。 「御社の商品に興味を持った」だけではNG 「御社の商品（サービス）に興味を持ったので応募しました」という言い方だけでは十分ではありません。 「具体的に商品（サービス）のどこに興味を持ったのか」「どうしてそこに魅力を感じたのか」を明確に説明できるように準備しておきましょう。 「前職の経験が生かせると思った」だけではNG 「御社なら、前職の経験を活かせると思い応募しました」だけではNGです。 これまで自分がどのような経験を持っていて、その経験をどのように生かしていけるのかという点を具体的かつ説得力のある表現で説明できるようにしましょう。 【回答例】 「以前からインテリアショップや雑貨ショップなどで御社の商品を拝見し手にとり購入させていただく機会が多くありました。 素材や加工技術はもちろん、斬新な発想にも大変興味をもっておりました。 そして自身が良いと思える商品を扱うことがより誠実に仕事に取り組むことにつながると考えるようになりました。 また前職で取り扱ってきた商品と販路が似ているので、その経験をベースに御社に貢献できるのではないかと考えたのが応募した理由です」 事業内容・経営方針に注目した場合 事業内容・経営方針・成長性などに注目して応募した場合も、事業内容のどの点に魅力を感じたのか、どうして成長性を感じたのかを具体的に説明できるようにしておきたい、という点では同じです。 「事業内容・経営方針」を応募した理由とすると、「マニュアルの回答しかできない応募者」と思われてしまうことも多いので、しっかりと理由を説明できるようにしておきましょう。 「高い給与額や待遇の良さ」はそのままでは危険 給与水準や待遇のよさに惹かれて応募する場合には、「給与水準や待遇のよさに惹かれたから応募した」とただそのまま本音をいうだけでは危険です。 給与水準がいい企業側の背景には、その高い水準に見合った業務がありますし企業の期待もあるはずです。 ですから、それらの業務や期待に応える覚悟が十分あり、また自分にはその能力があることをしっかり述べる工夫をする必要があります。 この仕事を選んだ理由 面接でよくある質問の一つに「この仕事を選んだ理由」があります。特に異職種からの応募やキャリアが浅い場合に多く問われます。面接担当者は、応募者が業界や仕事の内容を理解して応募しているか、興味や憧れだけでないかを確認したいと考えています。勤務期間の短い応募者が業務内容や仕事の理解が不十分なまま応募していることもあります。この質問は、長期勤続の見込みや即戦力となる能力を確認するために重要です。 「前職経験を活かしたい」が理由の場合 たとえ、前職で類似の業務経験があった場合でも、淡々とその内容を伝えるだけでは十分ではありません。 「○○の経験はありますので」といった表現をしたところで、応募先の業務とかけ離れている場合もありますし、直接応募した職種には関係ない場合もあります。 そしてその場合には、応募先企業に対する認識の甘さを露呈させてしまう危険性もあります。 ですから「前職経験を活かしたい」を、この仕事を選んだ理由とする場合には、前職と応募先の仕事内容に違いがあることをしっかりと理解している点にも触れながら、そのなかで活かせる前職経験を上手にアピールし、どのような覚悟や決心を持っているかを回答するのが効果的です。 【回答例】 「販売業務であるという点は前職と同じですが、御社のファッション販売は、商品の仕入れ管理を積極的に提案できる点や商品管理・ディスプレイも工夫することができ、さらに販促まで幅広く業務に関われるとい点に大変魅力を感じました。」 「第二新卒」の場合 第二新卒の場合には、未経験職種に志望するケースが多くなります。 しかし経験がないからといって、熱意ばかりアピールしてしまっても十分ではありません。 特に人気のある業界や職種は応募倍率も高くなりがちなので、厳しい面接を通過するためには「業務に必要とされる最低限の基礎知識」「業務の実態にふれた経験」を分かりやすくアピールしないと厳しい結果になる場合が多いです。 業務に必要とされる最低限の基礎知識 たとえば、マーケティング職に応募するのであれば、統計学や社会心理学などを学んだ経験をアピールしましょう。 学んだ経験がない場合でも「すでに勉強を始めている」という姿勢だけでもアピールしましょう。 なお「これから勉強するつもりである」といった表現だけではアピールにはなりませんので注意しましょう。 業務の実態にふれた経験 例えば学生時代のアルバイトで、業務の実態にふれた経験があればその経験を上手にアピールするようにしましょう。 そのほか応用できる知識や経験、主要クライアント業界の知識、商品開発の経験、トレンドに関する情報感度の良さもアピールポイントになります。 なお面接の前には事前に十分な業界分析を行ったうえで、応募先ごとにアピールポイントや具体的なコメントなどをしっかりとまとめておくとスムーズに回答できるようになるのでおすすめです。 転職（退職）を決意した理由 面接でよく聞かれる質問の一つに「転職（退職）を決意した理由」があります。応募先企業は長期勤続できる人を採用したいため、応募者がささいな理由で辞めてしまう可能性を確認したいと考えています。 また、転職（退職）を決意した理由を聞く際には、同時に応募者の業務や職場への期待を確認し、自社とのマッチングを見る狙いもあります。 応募者が持つ希望が自社で実現しにくい場合、長期勤続が望めないと判断されることもあるため、注意が必要です。 ただし、前職場の批判や人間関係のトラブルを理由にするのは避けるべきです。応募者の詳細な事情を知らない面接担当者からすれば、自社の状況が応募者の許容できる範囲内の職場であるかを判断しにくく、懸念を抱かれることもあります。 正社員を目指している場合 正社員になることを希望して転職活動をしている人が注意したいのは、派遣社員や契約社員であったことの不満や問題点ばかりを強調し過ぎないことです。 派遣社員や契約社員という働き方はそれなりにメリットもありますし、雇用形態の問題点だけを退職理由にするのでは説得力がありません。 不満や問題点などのデメリットを語る前に「正社員として責任のある立場で業務に貢献したい」「正社員として長期勤続して成長し、より貴重な経験をしたい」……といった将来の目標に焦点を当てたポジティブな姿勢を強調できる回答を準備しておきましょう。 ステップアップを目指している場合 「ステップアップ（キャリアアップ）を図るため」という回答は、一見前向きな姿勢を示しているようですが「なぜ退職したのか」の直接の理由にはなっていません。 ステップアップを図りたいだけなら、それは前の職場でも可能であったはずで面接担当者に「前職場でのステップアップの努力をしなかっただけなのでは」という印象を与えかねません。 ですから、「ステップアップ（キャリアアップ）を図るため」を転職理由とする場合には前の職場にはなかった応募先の特性（取扱商品、業務分野）にふれながらステップアップ（キャリアアップ）をしたいという意思をアピールすることが大切です。 持っている資格や技能がある場合には、「前職では生かし切れなかった資格や技能を応募先企業であれば実現できると感じる」ということ、そして「どうしてそう感じるのか」という点を具体的に示すと回答に説得力が出ますし、ポジティブな印象を与えることができます。 以上、面接でよく聞かれる質問の「当社に応募した理由」についてご紹介しました。 ココカラ転職では、専任のキャリアアドバイザーが、応募する際のコツや面接対策をしっかり行い、あなたの転職の可能性を最大限に広げるサポートを心掛けています。 転職が不安な方も、ぜひ一度ご相談ください。